田舎暮らし物件は、主にインターネットサイトや田舎暮らしをテーマにした雑誌・書籍などから個人売買物件を探すことができます。 |
|
 本サイトは、本来の個人直売物件を掲載していますから、これらの一切の費用が発生することがありません。 |
|
 |
|
このサイトの掲載物件は全て個人売主（不動産業者以外の個人事業主・法人を含みます）の物件です。日本国内の普通の不動産なら誰でも登録したり、問い合わせをしたりできます。 |
|
 不動産の個人取引は法律違反ではありません宅地建物取引業の免許を必要とする「宅地建物取引業」とは、宅地建物取引業法によって宅地若しくは建物の売買若しくは交換又は宅地若しくは建物の売買、交換若しくは賃貸の代理若しくは媒介をする行為で業として行うものをいう。とされており、「業として行う」とは、不特定多数の者のために反復継続して行う行為をいい、反復継続しないかぎり個人が自己の不動産を売却したり、個人が直接売主から購入することは法律違反にはなりません。 |
|
個人売買では 本サイトは個人が無償で運営しているボランティアサイトです。取引が成立した場合の仲介手数料や掲載料等は一切不要です。また成約時の報告の義務もありません。ただ掲載削除連絡をしていただければＯＫです。 本来の個人売却物件には  「個人直売」を謳ったサイトの中には不動産業者が売主の物件が多数含まれています。本サイトは普通の売りたい人と普通の買いたい人を直接、結ぶためのサイトです。不動産業者が売り主の物件はありません。 不動産業会社やブローカーの登録はお断りしています。 登録内容を厳密にチェックして不動産業者やブローカーの物件と思われる場合は掲載をお断りしています。 業者が売主物件には  不動産業者が売主の「売主物件」の場合は、手数料不要と謳っていても、他社で仲介される場合を考慮し、手数料分を含めた価格が設定されています。（名目上、手数料という表現をしないことによる有利さを強調。新築マンションなども販売担当業者の手数料が包含されている。） 本来の個人直売物件は  個人が所有する不動産は、いわゆる「商品」ではありませんから売却による消費税は掛かりません。不動産業者等が売り主の場合は、中古物件でも「商品」ですから消費税が必要です。 個人売買でも、最後の仕上げとなる所有権移転手続きは  不動産取引の最後の仕上げ（登記手続き）は司法書士に依頼されることをお奨めします。同時に決済と物件引き渡しに司法書士の立ち会いを求めればさらに安心です。 |
| 購入を検討中の方はこちら | 売却を検討中の方はこちら |
 |
|
個人直売物件を掲載している雑誌などでは掲載費用が必要になる場合があります。